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- T.子どもの肥満症の正しい理解
- U.子どもの肥満症の治療とケア
- V.子どもの肥満症と合併症
- W.子どもの肥満症の予防
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- 1.肥満をどのように判定・評価するか
- 2.子どもの肥満がなぜ問題なのか
- 3.ライフステージと肥満
- 4.子どもの肥満症とは
- 5.子どもの肥満はなぜ生ずるか
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- 肥満とは、からだの脂肪が異常に増加した状態
- 体重が著しく増加していれば、多くの場合は体脂肪が増えており、肥満と考えてよい。
- 肥満度(標準体重に対する過体重度)
- @肥満度(%)=100×(現在の体重ー標準体重)/標準体重
- (標準体重は検診などをもとにわが国の小児の平均値をもとに決定される。)
- Aグラフによる簡易法
- B成長曲線の応用
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- 標準の範囲 −20% < %OW<+20%
- 軽度肥満 +20% ≦ %OW<+30%
- 中等度肥満 +30% ≦ %OW<+50%
- 高度肥満 +50% ≦ %OW
- この方法は小児の成長にともなって長期的に
- 使用するのに適する。
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- 体脂肪測定により肥満と隠れ肥満や非肥満
- 過体重を区別すべきである。
- 体脂肪の測定:生体インピーダンス法
- 肥満の判定(体脂肪率による)
- 男児13才未満:25%、男児13才以上:25%
- 女児11才未満:30%、女児11才以上:35%
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- 子どもの肥満が増加している
- 子どもの肥満は健康障害につながる
- 肥満が増加する生活環境
- @ 運動不足
- A 夜型生活習慣の低年齢化
- B 朝食の欠食
- C 高学歴社会
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- 小児の肥満においては、ライフステージを縦糸に、肥満の程度を横糸に見立てて、それぞれの肥満児に対処していくことが大切である。
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- 乳児期の肥満は脂肪組織の増殖をともなう。
- 生後6〜7ヶ月までの赤ちゃんのからだは、
- 生理的に太っているのがふつう。その後1歳
- を過ぎ歩行を開始するようになると、乳児期
- の肥満は急速に軽快するのが普通である。
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- 3〜5歳ころから初めて太りだすと、悪い肥満のことが多い。
- 学童期の高度肥満児はすでに幼児期から肥満になっている例が大半である。つまり、治療困難な学童の高度肥満の発症を予防するには、幼児期からの肥満対策が非常に大切である。
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- 特に、6〜11歳は、「悪い肥満」の危険が大きい。
- 学童期では学校健診で肥満が発見されるというのが最も多いケースである。文科省の報告によると、小学校高学年から中学1年生(10〜12歳)の男子学童の実に10人に1人が肥満児(肥満度20%以上)となっている。
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- 12歳以後に太り始めるように思うのは、生理的なものが多い。特に女の子はからだの脂肪が著しく増加する時期である。
- 米国やスウエーデンの研究報告で、思春期肥満が成人肥満につながるばかりか、生活習慣病の合併や死亡率にも大きく関係することが明らかにされた。
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- 肥満は遺伝するのか?
- 肥満の成因と遺伝:肥満の発症には、生活習慣要因・遺伝要因・環境要因の3つが関与している。
- 生活習慣病としての肥満と遺伝要因
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- 乳幼児期の生活習慣:乳幼児期の肥満は、学童期・思春期の肥満の原因と基本的に変わりなく、食べすぎや運動不足に集約される。
- 乳児期における肥満がその後幼児期以降にも継続するものであるかどうかは、わが国では関連性が薄いとする意見が多い。
- 学童期、思春期の生活習慣:学童期以降になると、食習慣・生活様式の乱れが問題となる。
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- 精神・心理的要素は小児の肥満の発症要因として重要であり、病因の究明や治療において考慮すべきである。
- 精神・心理的環境に問題点(学校でのトラブル、家族関係の混乱、各種のストレスなど)があると肥満の原因となる。
- 思春期は自己を確立する時期であるが、それにともないしばしば精神的葛藤を有しており、肥満をより重症化している。
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- 1.肥満症治療の方法とアプローチ
- 2.食事療法のすすめ方
- 3.運動療法のすすめ方
- 4.行動療法のしくみと実際
- 5.その他の治療と今後の展望
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- 子どもの肥満は、子どもを取り巻く社会や、環境におけるさまざまな要因から起こる生活習慣病である。そのなかでも、とくに家族や家庭環境に依存する割合が大きい。
- 学校や地域、コミュ二ティーなどにおける対応も必要である。学童期には、スポーツや外遊びにおける友人の存在は大切なものであり、大いに協力を得られることが望ましい。
- 年長児に対しては、肥満の治療の必要性をよく理解させ、自覚的な肥満治療の取り組みができるように、医師や看護師、栄養士、養護教諭、体育指導者などが連携して支援できるようにしたい。
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- 子どもの肥満は、成長期にあることを認識しておかなければならない。
- 体重減少のために摂取エネルギーを極端に制限するのは例外的であり、軽度肥満であれば生活習慣を見直すだけで摂取カロリーは制限しない。
- 子どもの肥満治療の原則は、次のとおりである。
- @成長・発達をさまたげないこと
- A肥満度の軽快に重点をおくこと
- B家庭の協力を重視すること
- C指導内容がわかりやすいこと
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- 小児の肥満症の治療目標は、正常な心身の発育をさまたげずに体脂肪を減少させて、肥満にともなう医学的異常や代謝障害を軽快させることである。
- 運動療法には、エネルギー消費量の増大、安静時基礎代謝の増大,除脂肪体重の維持、高脂血症・高血圧の改善、ストレス緩和、体力や心肺能力の向上など肥満症を改善させる効果がある。有酸素運動は、肥満児においても過剰な内臓脂肪蓄積の改善に有効である。
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- 欧米小児の認知行動療法の4原則は、次のとおりである。
- @ライフスタイルを自分でモニター
- A食べすぎや運動不足を過度の刺激が加わらないような環境整備
- B自分で食事や運動の達成度を評価する方法を確立して目的意識を高める
- C肥満関連事項全般についての意識改革をして最終目標に到達する
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- 1.糖尿病と肥満
- 2.高脂血症と肥満
- 3.その他の代謝異常症と肥満
- 〜高尿酸血症・脂肪肝
- 4.高血圧・心臓病と肥満
- 5.その他の身体的異常
- 6.肥満にともなう精神・心理的問題点
- 7.摂食異常症と肥満
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- 最近日本では肥満の増加に平行して子どもの2型糖尿病が高くなっている。(小児2型糖尿病の発症率は年間10万人当たり4〜7人と推測されている。)
- 2型糖尿病では、75〜85%が肥満をともなっており、肥満によるインスリン抵抗性が相対的なインスリン不足とともに発病の原因となる。
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- 小児期・青年期の高脂血症は、この時期に動脈硬化を進行させるもっとも大きな要因であり、これが成人後の心血管系疾患に進展することが疫学研究により示されている。
- したがって、小児期の肥満およびそれにともなう高脂血症の診断と治療が、心血管系疾患の予防にきわめて重要である。
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- 高尿酸血症や脂肪肝は肥満にともなう代謝異常であり、小児の肥満においてもしばしば認められる。
- 脂肪肝は、肝臓に中性脂肪が過剰に蓄積した状態であり、肥満児に肝機能異常が認められた場合には、脂肪肝が原因であることが多い。
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- 肥満が進行すると高インスリン血症が起こり血圧上昇につながる。高血圧は動脈硬化の主要な危険因子である。
- 肥満小児において、無症候性の左室肥大が起こることがわかってきた。
- したがって、高血圧と心臓病は肥満にともなうインスリン抵抗性状態を介して互いに密接な関係があるといえる。
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- 黒色表皮腫
- 皮膚線状や股ずれなどの皮膚所見
- 肥満に起因する骨折や関節障害
- 月経異常
- 思春期早発傾向
- 二次性(症候性)肥満にともなう身体的異常
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- 不登校
- チック症、心因性咳
- 夜尿症、頻尿、遺尿症
- 抜毛症
- 消化器系の異常(心因性嘔吐、過敏性腸症候群)
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- 神経性食欲不振症および神経性過食症は摂食異常症と総称される。
- 神経性食欲不振症は、著しい体重減少(標準体重より15%ないし20%以上減少)を呈する。
- 神経性過食症は、どか食いと呼ばれる短時間に大量の食品を食べる行為を繰り返すことを特徴とする。
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- 子どもの肥満をどのように予防するか
- 肥満を予防する目的は、肥満に起因する健康障害を予防することである。
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- 1次予防とは:最初から肥満しないようにすることが目的
- 2次予防とは:肥満している者を適正な体重に戻すことが目的
- 3次予防とは:肥満による健康障害、いいかえると肥満症を治療することが目的
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- 家庭での対応
- 保育所、幼稚園、学校での対応:定期的に計測されている身長や体重の記録は、必ず成長曲線として評価する習慣をつけることが大切である。
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